キャッフィーのくらし通信

滋賀県消費生活センターでは、最近相談の多い事例やタイムリーな情報を発信しています。

【事例1】肌診断のカウンセリング無料という広告を見て、吹き出物のアドバイスが欲しいと思い、オンライン診療を申し込み、ビデオ通話で診察を受け、薬を処方された。薬はいらないと思ったが、注文確認ボタンを押さないと画面を終了できなかった。薬が定期購入になっていて、約7千円を請求された。

【事例2】知人に糖尿病薬で痩せると聞き、ネットで調べてオンライン診療を申し込んだ。薬が届いたが、怖くなった。キャンセルして返品したい。　

オンライン診療は新型コロナウイルスの感染が拡大した頃に認められ、原則、かかりつけ医が行うものです。厚生労働省が「オンライン診療の適切な実施に関する指針」を作成しています。指針では、基礎疾患を把握したり、服薬状況を確認することが必要であり、基礎疾患等を把握できていない患者に8日分以上の処方はできないと定められています。しかし、基礎疾患の問診が不十分だったり、他の薬の飲み合わせの把握や副作用の説明がない等、厚生労働省の指針を遵守されていないケースがあります。また、自由診療の場合は保険適用の診療の場合より高額になります。

　定期購入やまとめ買いの場合、副作用が発生しても中途解約できないことがあります。また、糖尿病でない人が美容・ダイエット目的で糖尿病薬を使用することは適応外使用となり、安全性や有効性が確認されていません。医薬品の使用方法や使用目的が適正でなかった場合、国の副作用被害救済制度の対象外となってしまいます。

　契約の時には診察したクリニック、サイトの運営業者を確認し、契約内容や費用、解約条件等を確認しましょう。

　困ったときには、消費者ホットライン「188」にご相談ください。