最新の文献から【総説】

R-26-5-1たんぱくの糖化：アレルギー疾患の新たな調整因子 ➡糖によるアレルギーの制御Li P et al. Protein glycosylation: an emerging regulator of allergic diseases. Allergy 2026; 81: 1382-96. ★★

タンパク質糖鎖修飾（glycosylation）がアレルギー疾患における2型炎症（T2 inflammation）を制御する重要因子であるとの総説。IL-4、IL-5、IL-13などのサイトカインやIgE、IgG4、受容体、STAT6、ムチンなどの糖鎖修飾が、タンパク質の安定性や受容体結合、細胞内シグナル伝達を調節し、喘息、アトピー性皮膚炎、食物アレルギー、好酸球性食道炎などの病態形成に深く関与する。特にIgEのシアル化はアナフィラキシー増悪と関連し、ムチン糖鎖は気道炎症や粘液過剰分泌を促進する。また、アレルゲン免疫療法ではシアル化IgG4が免疫寛容に寄与する。さらに、糖転移酵素や糖鎖認識分子を標的とした新規治療戦略や、糖鎖パターンを利用した診断・予後予測の可能性についても論じている。

R-26-4-1 アレルゲン免疫療法の副反応として確定診断された好酸球性食道炎の発生に関する系統的レビューとメタ分析➡OITでは一般的、SLITではまれMaria Rossi C et al. A systematic review and meta-analysis on the induction of confirmed eosinophilic esophagitis as a side effect of allergen immunotherapy: an EAACI task force report. Allergy 2026; 81: 1024-1038. ★

アレルゲン免疫療法（AIT）に伴う副反応としての好酸球性食道炎（EoE）の発症リスクを評価するため、系統的レビューおよびメタ解析を実施。PRISMAガイドラインに基づき17研究を解析した結果、食物経口免疫療法ではEoE発症率は約2.3%であり、主に維持期に新規発症として診断されることが多かった。一方、吸入アレルゲンに対する舌下免疫療法ではEoE発症は認められなかった。

R-26-4-2食物アレルギーにおける生物学的製剤と新たな治療薬➡これからの食物アレルギー治療はどうなるのか？Anderson B et al. Biologics and novel therapeutics in food allergy. J Allergy Clin Immunol Pract 2026; 14: 762-70. ★★

食物アレルギー（FA）に対する生物学的製剤および新規治療法の現状と展望した総説。従来は原因食品の回避や経口免疫療法（OIT）が中心であったが、抗IgE抗体オマリズマブの承認により、病態機序に基づく治療が進展している。オマリズマブは単剤またはOIT併用で耐性誘導や反応閾値の上昇に有効だが、効果の個人差や継続投与の必要性などの課題がある。また、BTK阻害薬やJAK阻害薬、抗サイトカイン抗体、二重特異性抗体、ワクチン型治療など、多様な新規戦略も開発中である。今後は安全性や長期効果を踏まえ、個々の患者に最適化した治療選択が重要となっていく。

R-26-4-3食物アレルギーの予防や治療のための微生物治療➡腸内細菌を利用した治療の可能性Lynch SV et al. Microbial therapeutics for the prevention and treatment of food allergy. J Allergy Clin Immunol Pract 2026; 14: 780-5. ★★★

食物アレルギーに対する腸内細菌叢を標的とした微生物治療の可能性を概説。腸内細菌は免疫寛容の制御に重要であり、アレルギー患者では菌叢や代謝産物の異常が認められる。動物モデルでは健常者由来の腸内細菌がアレルギーを抑制し、制御性T細胞の誘導を介して耐性を促進することが示されている。治療戦略として、プロバイオティクス、定義菌叢（作用機序に基づいて設計された機能的に定義された菌の集合体）、糞便微生物移植、代謝産物投与、関連経路を標的とした生物学的製剤の5つが提案されるが、その有効性は限定的で課題も多い。個体差や安全性、長期効果の不確実性が大きな障壁であり、今後は統合的解析と大規模試験による検証が必要である。

R-26-4-4食物アレルギーの進展に与える生後早期の細菌叢の役割➡評価はこれからRobbins E et al. Role of the early-life microbiome in the development of food allergy. J Allergy Clin Immunol Pract 2026; 14: 731-9. ★★★

乳幼児期の腸内細菌叢が食物アレルギー（FA）の発症に及ぼす影響についての総説。腸内細菌は免疫成熟や経口免疫寛容の形成に重要であり、出生様式、抗菌薬使用、食事などにより生じる腸内細菌叢の乱れ（ディスバイオシス）はFAリスクを高める。動物およびヒト研究から、短鎖脂肪酸などの代謝産物が制御性T細胞誘導を介して防御的に働く可能性が示されている。一方で研究結果にはばらつきがあり、因果関係の解明や標準化が課題である。今後は縦断研究やメタボローム解析を統合し、予防・治療への応用が期待される。

R-26-4-5早期の食物導入による食物アレルギー予防：Lackの二重アレルゲン曝露仮説を踏まえた東西比較➡食物アレルギー予防は文化の違いを考慮してYamamoto-Hanada K et al. Preventing food allergy by early food introduction: East meets West with the Lack dual-allergen exposure theory. J Allergy Clin Immunol Pract 2026; 14: 740-50. ★★

食物アレルギー（FA）の予防における早期食物導入の有効性を、Lackの二重アレルゲン曝露仮説を基盤に東西の視点から考察。皮膚バリア障害による経皮感作と、早期経口摂取による免疫寛容誘導の対比が重要であり、近年は回避から早期導入へと予防戦略が転換している。特にピーナッツや卵では予防効果が示される一方、牛乳では結果が一定しない。さらに湿疹管理の重要性や継続的摂取の必要性、食文化や地域差の影響が強調され、個別化された予防戦略の構築が求められる。

R-26-4-6 食物アレルギー診断の新たな戦略➡より正確な予後予測と介入のためにWai CYY et al. Novel strategies for food allergy diagnosis. J Allergy Clin Immunol Pract 2026; 14: 751-60. ★★

食物アレルギー診断の精度向上を目的とした新規診断法に関する総説。従来の皮膚プリックテストや特異的IgE測定に加え、エピトープ解析、好塩基球活性化試験（BAT）、肥満細胞活性化試験（MAT）などの機能的・分子レベルの手法が紹介されている。これらは感作と臨床的アレルギーの識別や重症度・反応閾値の推定に有用であり、経口食物負荷試験の代替・補完が期待される。また、T細胞解析やトランスクリプトミクスによる新規バイオマーカー探索も進展している。今後は標準化や外部検証を進め、複数の検査と臨床情報を統合した個別化診断の確立が求められる。

R-26-4-7ASCIAガイドライン：食物アレルギー予防のための乳児期の食事➡食物アレルギーを予防する16の方法Vale SL et al. ASCIA guideline: Infant feeding for food allergy prevention. Clin Exp Allergy 2026; 56: 319-329. ★★

乳児の食物アレルギー予防を目的とした最新の授乳・離乳指針を提示したオーストラリアのガイドラインを紹介。体系的レビューと専門家合意に基づき16の推奨項目を作成した。例えば、固形食は発達準備が整う生後約6か月（4か月未満は不可）で開始し、開始後早期に加熱卵やピーナッツを導入すること、他の主要アレルゲンも1年以内に導入し、継続的（週1回程度）摂取すること、母乳育児は推奨されるが、母親の食事制限や加水分解乳などは予防効果がなく推奨されないこと、軽度の口周囲発疹は必ずしもアレルギーではなく再摂取が可能であること、など。

R-26-3-1Conroy G. The science on skin is in. Nature 2026; 651: 294 -296. ★★

近年のスキンケアブームの中で誤解されがちな皮膚科学の知見を整理し、皮膚の健康維持における基本原則を解説。皮膚は単なる外観ではなく、外界から身体を守る動的な臓器であり、角質層や皮膚常在細菌叢（マイクロバイオーム）がバリア機能と免疫に重要な役割を果たす。過剰な洗浄や刺激性製品はこのバリアを損ない、炎症や感染リスクを高める可能性がある。一方、IL-4/IL-13などの炎症性環境や生活習慣、紫外線曝露は皮膚老化や疾患に影響する。特に紫外線は皮膚がんの主要因であり、日焼け止めや衣服による防御が有効とされる。また、皮膚の状態は腸内環境や全身の炎症とも関連することが示唆されている。最後に、複雑な美容習慣よりも、適切な保湿・紫外線対策・健全な生活習慣といったシンプルなケアが皮膚の健康維持に最も重要であると結論づけている。

R-26-2-1アトピー性皮膚炎治療のための生物学的製剤：効果、安全性、そして将来の方向性➡アトピー性皮膚炎に効くバイオ製剤のすべてde Bruin-Weller MS et al. Biologics to treat atopic dermatitis: effectiveness, safety, and future directions. Allergy 2026; 81: 326-344. ★★★

本総説は、アトピー性皮膚炎（AD）に対する生物学的製剤の有効性、安全性および将来展望をまとめたものである。ADは慢性炎症性皮膚疾患であり、従来の全身治療は広範な免疫抑制作用と副作用の問題があったが、近年、IL-4/IL-13（デュピルマブ）、IL-13（トラロキヌマブ、レブリキズマブ）、IL-31（ネモリズマブ）を標的とする生物学的製剤が開発された。これらは臨床試験および実臨床において高い有効性と良好な安全性を示し、症状改善と生活の質向上に寄与する一方、結膜炎などの副作用も報告されている。また皮膚バリア機能や免疫異常の改善にも関与する可能性がある。さらにOX40阻害薬など新規治療も開発中であり、今後は個別化治療や疾患修飾効果への期待が高まっている。

R-26-1-1母乳中のオリゴ糖とポリフェノール：アレルギーにおける機序、効果そして適応➡アレルギー予防の母乳成分に注目den Elzen CCM et al. Human ;milk oligosaccharides and polyphenols: mechanisms, effects, and applications in allergies. J Allergy Clin Immunol 2026; 157: 18-37. ★★★

本総説は、母乳中に含まれるヒトミルクオリゴ糖（HMO）と食事由来ポリフェノールが、乳幼児期の免疫発達およびアレルギー疾患の発症・予防に果たす役割を包括的に論じている。HMOは消化されずに腸管へ到達し、腸内細菌叢の形成や短鎖脂肪酸産生を促進することで、腸管バリア機能の強化や制御性T細胞の誘導を通じて抗アレルギー作用を示す。一方、ポリフェノールは母親の食事に依存して母乳中に移行し、抗酸化・抗炎症作用や免疫調節作用を有する。動物実験や in vitro 研究では、両成分が喘息、食物アレルギー、アトピー性皮膚炎などを抑制する可能性が示されており、腸内細菌やSCFAを介した相互作用も示唆されている。著者らは、HMOとポリフェノールの相乗効果がアレルギー予防・治療に応用できる可能性を指摘し、母体栄養や乳児用調製粉乳開発の可能性を論じている。

R-26-1-2FPIESにおける経口負荷試験プロトコルの標準化コンセンサスの必要性➡FPIESの負荷試験、どうしてる？Baker MG et al. Standardizing oral food challenge protocols in food protein-induced enterocolitis syndrome (FPIES) A call for consensus. Ann Allergy Asthma Immunol 2026; 136: 16-24. ★

非IgE依存性食物アレルギーであるFPIESにおける経口食物負荷試験（OFC）の標準化の必要性を提言。現行のOFCは用量、観察時間、重症度判定、治療方針などが施設間で大きく異なり、安全性や研究比較が難しい。近年は少量投与法やオンダンセトロン使用の有用性が示されつつあるが、陽性判定基準や重症度分類など未解決の問題も多い。国際的合意に基づく統一プロトコルの確立が求められる。

R-25-12-1T細胞、B細胞の耐性獲得破綻を通じて、多彩な食物アレルギーフェノタイプを説明する➡即時型食物アレルギーと好酸球性胃腸炎、起源は同じ？Hill DA et al. Explaining divergent food allergy phenotypes through failures in T- and B-cell tolerance. J Allergy Clin Immunol 2025; 156: 1511-1513. ★

筆者らはIgE依存性食物アレルギー（IgE-FA）と食物抗原駆動性好酸球性食道炎（EoE）が、共通の免疫学的起点を持ちながら、T細胞およびB細胞の免疫寛容の成立・破綻の違いによって枝分かれするというモデルを提唱。両者は同一抗原を認識し得るが、B細胞寛容が破綻するとIgE-FA、維持されるとT細胞主導のEoEが生じると説明されている。この理論は、経口免疫療法中にEoEが発症することの説明にもつながる。

R-25-12-2アナフィラキシーに対するエピネフリン使用の利益は、潜在的リスクを上回る安全性に関する総説➡ベネフィットはリスクを上回るBernstein DI et al. Benefits of epinephrine for anaphylaxis outweigh potential harm – a safety review. J Allergy Clin Immunol Pract 2025; 13: 3188-94. ★

筆者らはアナフィラキシー治療におけるエピネフリン筋注の安全性を検討し、その利益が潜在的リスクを大きく上回ることを示している。重篤な心血管系副作用は主に誤った静脈内投与や過量投与で生じ、適切量の筋肉内投与では稀である。絶対的禁忌はなく、逆に投与の遅れや未使用は重症化や死亡リスクを高める。恐怖や誤解による使用忌避を是正し、早期投与を徹底すべきであると結論づけている。

R-25-12-3緊急時用のエピネフリンを公共の場に準備すべきか？➡利益とリスクを天秤にかけてCox AL et al. Should emergency-use epinephrine be available in public spaces? J Allergy Clin Immunol Pract 2025; 13: 3218-20. ★

筆者らは、公共の場における緊急用エピネフリン常備の是非について考察。学校での実績から、個人用がない場合でも迅速治療を可能にし、転帰改善に寄与する可能性が示される。一方、致死的アナフィラキシーは稀であり、費用対効果や実装可能性は場所により異なる。コスト、法的責任、教育体制などの課題を整理し、レストランや空港など高リスク施設での導入検討と、引き続き自己携帯の重要性を提言している。

R-25-12-4アレルギーにおける議論：エピネフリン使用後は必ず救急車を呼ぶべきか？➡低リスクなら不要？Wong LSY et al. Controversies in allergy: Does using epinephrine always mean calling 911? J Allergy Clin Immunol Pract 2025; 13: 3210^7. ★

アナフィラキシー時にエピネフリン使用後、常に911通報が必要かを考察。多くの症例は早期エピネフリンで軽快し、二相性反応や重篤転帰は低頻度であるため、低リスク患者では自宅観察も選択肢となり得る。一方、重症既往や複数回投与が必要な例、自己管理能力が不十分な場合は即時EMS要請が必須とし、リスク層別化と共有意思決定、教育強化の重要性を提唱している。

R-25-12-5エピネフリン点鼻：アナフィラキシー管理ガイドラインのどこに当てはまるか？➡実臨床での評価はこれからLeeds S et al. Intranasal epinephrine: where might it fit in guidelines for managing anaphylaxis. J Allergy Clin Immunol Pract 2025; 13: 3221-4. ★★

アナフィラキシー治療における新たな選択肢として承認された経鼻エピネフリンの位置づけを概説。健常者を対象とした薬物動態・薬力学データでは、経鼻投与は筋肉内注射と同等の血中濃度や循環動態変化を示し、針を用いない利点から使用頻度の向上が期待される。一方、実臨床や地域での有効性データは限られ、重症例では筋肉内投与が依然重要である。著者らは、患者特性や反応歴を踏まえた共有意思決定に基づく処方と、今後の臨床研究の必要性を強調している。

R-25-12-6FPIESの進展：国際的傾向、新たな発生要因、自然経過➡早期摂取の推進と関連して増加？Anvari S et al. The evolution of food protein-induced enterocolitis syndrome. Ann Allergy Asthma Immunol 2025; 135: 616-625. ★★

IgE非依存性食物アレルギーである食物蛋白誘発胃腸炎症候群（FPIES）の疫学、原因食物、自然経過の変遷を概説。FPIESは乳児期に多いが成人発症もあり、原因食物は地域差が大きい。近年、早期食物導入指針と時期を同じくして卵やピーナッツによる小児FPIESが増加している点が注目される。多くは成長とともに寛解するが、魚介類や成人発症例では遷延しやすい。病態機序やバイオマーカー解明の必要性が強調されている。

R-25-12-7食物アレルギー診療の中へ心のケアの取り込み：AAAAI統合医療委員会のワーキンググループ報告➡心のケアを大切にHerbert LJ et al. Integration of mental health care into food allergy practices: a work group report of the AAAAI integrative medicine committee. J Allergy Clin Immunol Pract 2025; 13: 3227-36. ★

IgE介在性食物アレルギー診療におけるメンタルヘルス支援の重要性を踏まえ、心理職を診療体制に統合するための実践的指針を示したAAAAI作業部会報告。食物アレルギー患者や家族は不安や生活の質低下を抱えやすく、CBTやACTなどのエビデンスに基づく心理介入が有効とされる。外来併診、学際的チーム、専門紹介といった統合モデルや、教育・研究への貢献も含め、包括的ケアの実装方法を提案している。

R-25-12-8食物依存性アナフィラキシーの世界的傾向：アップデート➡変化する世界のアナフィラキシーLeung ASY et al. Global trend of food-induced anaphylaxis: up to date. Pediatr Allergy Immunol 2025; 36: e70246. ★★

食物誘発アナフィラキシー（FIA）の世界的動向を解説し、地域・年齢・時代による原因食物の変化と新規アレルゲンの出現を整理している。非優先表示の豆類、ソバ、種子、食用昆虫、ガラクトオリゴ糖など新興アレルゲンや、LTP症候群、α-Gal症候群、食物依存性運動誘発アナフィラキシーといった複雑な病態が診断・管理上の課題となっている。さらに、監視体制やアドレナリン自己注射薬へのアクセス、表示制度の地域格差を指摘し、国際的監視強化と公平な対策の必要性を提言している。

R-25-12-9食べることで食物アレルギーを克服しよう➡食物アレルギー治療は運動トレーニングと同じ？Du YJ et al. Eating away at food allergy. Pediatr Allergy Immunol 2025; 36: e70251. ★★

本総説は、増加する食物アレルギー（FA）の予防と治療において、アレルゲン食品を「食べること」自体が免疫を鍛える介入であるとする考え方を提示している。皮膚からの曝露は感作を促す一方、乳児期早期からの経口摂取と継続的摂取は免疫寛容を誘導する（二重抗原曝露仮説）。治療では、加熱食品の摂取や免疫療法により反応閾値を高めることが可能である。これらは運動トレーニングの比喩で説明され、少量から継続的に負荷をかけることで耐容能が向上し、中断すれば効果が低下する点が共通する。特に若年期の介入は、より持続的な効果が期待されると論じている。

R-25-12-10アトピー性皮膚炎における皮膚と腸の細菌叢：病態と治療応用の可能性➡皮膚と腸の細菌が関与Hou B et al. Skin and gut microbiome in atopic dermatitis: mechanisms and therapeutic opportunities. Pediatr Allergy Immunol 2025; 36: e70265. ★

アトピー性皮膚炎（AD）の発症や重症化における皮膚および腸内マイクロバイオームの役割を概説。ADでは、皮膚の微生物多様性低下と黄色ブドウ球菌の増殖、腸内細菌叢の乱れがバリア機能障害と免疫異常を引き起こし、両者は「腸―皮膚軸」を介して相互に影響し合う。さらに、マイクロバイオームは発症予測バイオマーカーや治療反応指標となり得るほか、プロバイオティクスや皮膚・腸内細菌移植など新規治療標的としての可能性が示されている。