新生児聴覚検査（新生児聴覚スクリーニング検査）を受けましょう

先天的に両耳の難聴がある赤ちゃんは、出生1,000人に1～2人の割合で生まれています。聞こえのほかには問題がない赤ちゃんは、外見上健康なため難聴に気づくことが難しく、発見が遅れることがあります。

聞こえは話しことばの発達にとても大切です。赤ちゃんの時の難聴に気がつかず対応が遅れた場合、ことばの獲得・発達に問題が出てきます。ことばの発達は成長にとって大きな役割をはたしていますので、難聴を発見し、療育や補聴などの特別なサポートを早い段階で行うことで、ことばの発達によい影響が期待できます。

新生児聴覚検査は、赤ちゃんの聞こえの問題を早い時期に発見してあげられる大切な検査であるため、ぜひ検査を受けましょう。

滋賀県内では、多くの分娩取り扱い医療機関で出産後入院中に新生児聴覚スクリーニング検査を実施しています。

基本的には赤ちゃんが生まれた産婦人科で行いますが、すべての医療機関が行っているわけではありません。

新生児聴覚スクリーニング検査を実施している医療機関を地域ごとにまとめましたので詳細は、下記のファイルをご確認ください。

A．この検査は、出生後2～4日に、赤ちゃんがねむっている時に小さな音を聞かせて、その刺激の反応で判定する検査です。検査自体は数分間で行え、赤ちゃんには薬は使いませんし、何の痛みもなく、副作用もありません。

検査結果は、「パス（pass）」か「リファー（refer、要再検）」のいずれかで示されます。

詳しくは、検査を受けられる医療機関（産科医療機関等）で、お問い合わせください。

A．耳の聞こえの障害は、生まれつきの場合だけでなく、成長の過程で、中耳炎やおたふくかぜなど病気が原因で耳の聞こえが悪くなる場合もあります。年齢を問わず日常の耳の聞こえやことばの状態、発音の様子などに気をつけましょう。下記のチェックリストには、赤ちゃんの音や言葉に対する反応の一般的な移り変わりが書かれていますので、参考にして、赤ちゃんの耳の発達に注意してあげましょう。

A．専門の耳鼻咽喉科（精密聴覚検査実施機関）でさらに詳しい聴力検査を受けましょう。

検査の結果が「リファー（要再検）」であった場合でも、まだ、聴覚に異常があると決まったわけではありません。生まれたばかりの赤ちゃんは、まだ耳の中に液体が残っているときがあり、検査の結果が正確に出ない場合もありますので、詳しい検査を受けていただくことになります。精密検査の結果、耳の聞こえに障害があることが分かった場合、早くから適切な援助を受けることにより、赤ちゃんの言葉やコミュニケーションに十分な発達を促すことができます。

主治医から精密聴覚調査実施機関へ紹介しますので精密検査を受診してください。また、心配な時は遠慮せず、お住まいの市町保健センターの保健師等にお気軽にご相談ください。

A．検査の費用は、各医療機関で定めていますので、医療機関にお問い合わせください。

また、各市町が発行している母子健康手帳別冊に検査費用の一部を助成する「新生児聴覚検査受診券」が添付されている場合は、検査をする医療機関にご提出ください。

A．出産施設で、新生児聴覚スクリーニング検査を受けられなかった場合、医療機関の外来で新生児聴覚スクリーニング検査を受けることができます。

滋賀県内では、令和3年5月現在、12医療機関あります。医療機関一覧の詳細は下記のファイルをご確認ください。

滋賀県では、平成15年度に新生児聴覚検査検討委員会を設置し、県内の新生児聴覚検査体制推進に向けて体制の検討を進めてきました。

平成17年度に新生児聴覚検査マニュアル検討委員会を設置し、実施体制の検討をするとともに平成18年10月にマニュアルを作成しました。

その後、平成28年度に新生児聴覚検査調整会議にてマニュアルの見直しを行い、平成29年10月に改定しました。